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ここでは、海外へ研究留学する研究者が行く人数が圧倒的に多いアメリカの場合を考える。
1990年代に、アメリカに研究留学する研究者の半分以上がMD研究者であったと思われる。ここでは、MD研究者の研究留学のよしあしには議論しない。MD研究者の中でも、国立大学の教員には、休職制度というものがあり、２-３年間の留学中の給料のサポートもあれば、日本に帰ってきてからのポジションも確保されているという大変恵まれた制度であった。しかし、2000年前後に、国立大学が独法化の流れで、休職制度を利用して留学することは難しくなった。
休職制度が利用できなくても、MD研究留学者の場合、日本に帰国しても職にあぶれることは基本的にはない。アカデミアに残れなくても、医師として働くことはできる。しかし、MDにとって、留学という箔をつけるより、専門医という箔をつけることを望む人が増え、研究留学を指向する人が減った。これは、臨床研修医制度の改革の影響が大きい。
一方、非MDの人にとっては、ポスドク１万人計画のおかげで、有期ののポジションが増えた反面、常勤のポジションの競争が激烈になり、海外に渡って長期的に業績をあげてよいポジションを狙うより、日本に残ってコネを大切にした方がよいと判断する人が増えた。
2001年のテロ事件の影響で、アメリカの治安が低下したが、それを嫌って、一時的にアメリカを敬遠する人たちが増えた。 911と関連し、ブッシュ政権は、研究費を減らし、国防費に回したため、アメリカの多くの研究室の経済状況が悪くなり、ポスドクで雇用できる枠が減ったことも、日本からの留学者にはマイナスに働いた。
この４つが研究者の留学指向が減った理由だと私は思っている。
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